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シニアの定義・カテゴライズ

“シニア”の定義

ビジネスマン「シニアライフ総研®」というサイト名称にも「シニア」という言葉を使っていますが、「シニア」以外にも「高齢者」、「老人」、「お年寄り」、「シルバー」等、様々な呼び方があります。
しかしながら、その言葉の定義は非常に曖昧です。
例えば、日本の法律・法令・制度においては、「高齢者」、「高齢」という言葉を個別に定めています。

  • 公的年金の受給開始年齢・・・60歳  
    ※平成25年~37年度にかけて65歳へ引き上げられます。
  • 老人福祉保健法(第10条の3)・・・65歳
  • 所得税法(「老人扶養親族」)・・・70歳
  • 国民生活基礎調査における「高齢世帯」・・・65歳
  • 道路交通法・・・70歳


高齢者医療制度では、「高齢者」の中でも65歳から74歳までを前期高齢者、75歳以上を後期高齢者と定義されており、制度も異なります。
また、一般のサービス事業者が設定する「シニア割引」の対象年齢も統一されておらず、各社独自に設定されています。

ただし、一般的には、世界保健機構(WHO)が定義する65歳以上の人を「シニア」「高齢者」と捉える傾向にあり、その中でも特に1947年(昭和22年)~1949年(昭和24年)生まれの団塊世代が中心となります。
この団塊世代を「アクティブシニア」と呼び、会社勤めを引退し、介護が必要のない健康寿命内の世代のことを指すことが多いようです。

しかしながら、定年退職後でも何らかの形で働き続ける層、何らかの事情で働きたくても働くことができない層等、生活背景は多岐にわたります。
「働く」ということは、時間やお金、付き合い方をはじめとして、生活スタイルを大きく変化させる要因でもあります。

これらのことから、シニアライフ総研®では、「シニア」を年齢軸で、現役で会社勤めをする層も含めて、広く「55歳以上の男女」と設定しています。

 


“シニア”のカテゴライズ


シニアライフ総研®では「シニア」を年齢軸で55歳以上と定義していますが、63歳でも現在働いている人もいれば、85歳で寝たきりの人もいるように、その方の生活背景、行動様式、社会との関わり方など、その特徴は一概に一括りにできるわけではありません。

そこで、シニアの特徴をまずは大局で掴むために、年齢軸の他に就業状況、身体状態、普段利用しているデジタルデバイスやインターネットの利用頻度、趣味やコミュニティ参加などの回答を得点化し、シニアライフ総研®独自の視点で6つの分類にシニア世代を大別しています。

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※都市部:東京都、千葉県、神奈川県、埼玉県、愛知県、大阪府
 非都市部:その他都道府県

 

「現役層」と「引退層」は、55歳~65歳までの年齢軸の中で、現役で働いている層と既に引退した層と就業状況で分けています。

「アラ70 アクティブ層」と「アラ70 ノンアクティブ層」は65歳以上という年齢軸の中で、健康上問題なく日常生活を送っている、いわゆる健康寿命内のシニアを指しています。
その中で、趣味に割いている時間やお金、コミュニティへの参加度、デジタルデバイスやインターネットを活用状況、健康維持のために行っている事等のライフスタイルを得点化し、アクティブな層とそうでない層と分けています。

「居宅介護層」と「施設介護層」は、65歳以上の年齢軸の中でも、健康・身体上何らかの制限があり介護・看護等のサポートを受けている、いわゆる健康寿命外のシニアを指しています。
現在在宅でサポートを受けている層を「居宅介護層」、介護施設でサポートを受けている層を「施設介護層」として区分しています。

また、それぞれの層でも比較的都市部に居住する方と、非都市部に居住する方で傾向が見られるものもありますので、現在の生活拠点が東京都、千葉県、神奈川県、埼玉県、愛知県、大阪府の6県を「都市部」とし、それ以外の都道府県を非都市部としています。

 

調査・分析の目的によってシニアマーケットのセグメンテーション軸は異なるかと思いますが、シニアライフ総研®ではこの6区分のカテゴリで大きく括り、生活者の実態を常にウォッチしていきます。

 


>>>6区分の各カテゴリ別の特徴についてはこちらから